イベント情報

2025.10.04(土)在り方塾@大阪 7期生第3回目【※再受講】
- 開催日程:
2025年10月4日(土)
≪講演会≫
13:00~18:00(開場 1230)
≪懇親会≫
18:00 ~ 2時間ほど
- 会場:
NSE貸会議室 梅田店A
(大阪市北区曽根崎2-5-10 梅田パシフィックビル5階)
≪懇親会≫
講演会会場付近 ※会場参加の方対象
- 参加費:
【再受講】
1万円
≪懇親会≫
懇親会費は現地にてお支払いいただきますようお願い申し上げます。(※懇親会のみのご参加はご遠慮下さいませ)
※変更になる場合がございます。◆イベント参加費はクレジットカードによる事前決済をお願いしております。
【申込み完了メール】をご確認のうえ記載のURLよりお手続き頂きますようお願い致します。
※お申込み後、自動返信メールにて「申込完了メール」が届きます。
参加のお申し込み
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在り方塾 ~the way of companies~
企業の「在り方」経営者の「在り方」がVUCA時代を乗り越え、持続可能な企業となる全4回の研修シリーズ
経営・組織・会計・財務・人財育成と各分野プロフェッショナルな9名の講師陣が登壇
8名の講師から少人数で直接学べる 普段は聞くことの出来ない、各分野で社会課題解決を経営の軸に置き、先進的な成果や結果を出しているゲームチェンジャー的な方々の話を聞き、
その後も交流を深めることが出来ます。在り方を身に付ける場として、成果、結果を重視し、定員30名と少人数制で、5時間と言う中で質疑応答時間やディスカッションなども行います。
【日時】
■第1回 2025年8月2日(土)13時~18時 大阪会場
■第2回 2025年9月6日(土)13時~18時 東京会場
■第3回 2025年10月4日(土)13時~18時 大阪会場
■第4回 2025年11月1日(土)13時~18時 東京会場
【講師陣】
8月2日(土)@大阪
東邦レオ株式会社 代表取締役会長 橘 俊夫氏
最適化社会プロデューサー/元参議院議員 二之湯 武史氏
9月6日(土)@東京
株式会社さわかみホールディングス 代表取締役 澤上 篤人 氏
一般社団法人人間力大学校 校長 天明 茂 氏
10月4日(土)@大阪
株式会社 エンパブリック 代表取締役 広石 拓司 氏
元 横浜市長 中田 宏 氏
11月1日(土)@東京
一般社団法人国際教養振興協会 代表理事東條 英利 氏
株式会社ルネッサンス・ユニバーシティ 代表取締役 小田 全宏 氏
■在り方塾の特徴
全国各地の経営者の仲間が出来、人閥形成に役立ちます。
終了後に懇親会の場を提供いたします。
各地の経営者と志を語り合い、絆を深め、今後の企業の発展に生かすことが出来ます。
欠席時の講義を動画で視聴可能です。 欠席時の講義に限り動画で視聴可能になります。
ただし、期間限定になります。次回の講義までの視聴になります 修了書をお渡しいたします。
■卒業後の企画
実際に経営の現場に足を運び在り方経営を実践している体感を得ていただきます。
視察実践研修として企業の理念や改革を学び、感じていただきます。
年間2回の視察実践研修を行います。卒業生クラブの方々は、参加していただくことが出来ます。
【講師陣】
2025年10月4日@大阪 |
株式会社 エンパブリック
代表取締役
広石 拓司 氏
【プロフィール】
1968年生まれ、大阪市出身。東京大学大学院薬学系修士課程修了。
シンクタンク(三和総合研究所(現 三菱UFJリサーチ&コンサルティング))勤務後、2001年よりNPO法人ETIC.において社会起業家の育成に携わる。
2008年株式会社エンパブリックを創業。。「思いのある誰もが動き出せ、新しい仕事を生み出せる社会」を目指し、ソーシャル・プロジェクト・プロデューサーとして、地域・企業・行政など多様な主体の協働による社会課題解決型事業の企画・立ち上げ・担い手育成・実行支援に多数携わる。住民・社員の主体的参画を促す場づくりを、 自社の根津スタジオ、ちよだコミュニティラボ、東京ホームタウンプロジェクト、日野リビングラボなどにおいて、年200本以上実施。
著書として「共に考える講座のつくり方」」「専門家主導から住民主体へ~場づくりの実践から学ぶ『地域包括ケア×地域づくり』「SDGs人材からソーシャル・プロジェクトの担い手へ ~持続可能な世界に向けて好循環を生み出す人のあり方・学び方・働き方」など執筆多数。 東京都生涯学習審議会委員、慶應義塾大学総合政策学部、立教大学大学院21世紀社会デザイン研究科、立教大学経営学部などの非常勤講師も務める。
元 横浜市長
中田 宏 氏
【プロフィール】
シンクタンク「日本の構造研究所」代表
青山学院大学 客員教授/岡山理科大学 客員教授
横浜市長在任中、3 年間で新たに 350 社の創業や誘致の実現、観光客数を 3 年間で 500 万人増、
横浜版 SBIR という中小企業技術革新支援制度の創設など徹底した経済振興や行政改革で、財政破綻寸前だった横浜市の借金を約一兆円減らす。国会議員と横浜市長という国政と首長の両方を経験した政治家の一人として、シンクタンク「日本の構造研究所」を設立。日本の根深い構造の問題をわかりやすく情報発信を行い、 国民が自ら考え選択していく環境づくりを行い、政治を機能させることを目指し活動している。